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| 当協議会について |
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完全オゾン処理方式は、元々塩素殺菌では100％は安心できないという現場の不安の声から生まれました。塩素に代わる殺菌方法で人体にも環境にも悪影響がないものを考えた時、その条件を満たすものは「オゾン」でした。 しかしながらこれまでは、オゾンを利用して水処理を行う場合、排オゾン処理の都合上オゾンと他の殺菌方法の併用を余儀なくされていました。 またこの頃（平成6年）、厚生労働省の社会福祉施設等施設整備費負担(補助)金に対象経費として「水の循環・再利用の整備」「地域の環境保全のための整備」が追加され、資源有効活用の可能な設備を導入しやすくなりました。 （ 当時の補助金要綱はこちら） |  社会福祉施設等施設整備費負担(補助)金（平成6年当時） |
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これを受け、資源有効活用が可能な設備として、この補助金制度が利用できることを考慮し開発されたのが「完オゾ方式」です。 独自の排オゾン技術を確立し、オゾン単独での殺菌処理が可能になったことにより、オゾンの強力な酸化力により様々な有機物を分解し、年単位での長期に亘る水の循環利用が可能となりました。 もちろんこのことから、資源の有効活用及び地域環境の保全に資すること等に値するとして、厚生労働省の社会福祉施設等施設整備費負担(補助)金の資源有効活用整備費が適用されます。 当協議会は、この水処理方式の啓蒙普及に努め、人々の生活の安全と環境保全がより高い水準で確保されることを目的として、平成１１年に協力会社１１社で設立致しました。 オゾンは遥か昔より存在する、地球の天然浄化剤です。 「水」と「環境」の21世紀、オゾンによる環境の浄化が私たちの課題です。 |
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【 資源有効活用整備費 】 ( 社会福祉施設等施設整備費負担(補助)金実施要綱 抜粋 )
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● 感染症防止のため『完オゾ方式』の啓発活動 ● 各種研修会、講座などへの講師の派遣及び配布資料のご提供 ● 各市長村議会、議員環境勉強会に講師派遣 |
| （１）（株）アマノ | （２）（株）内田洋行 | （３）（株）エヌディ |
| （４）広洋産業（株） | （５）（株）テラオ | （６）（株）トーカイ |
| （７）東京医研（株） | （８）（株）日本アビリティーズ社 | （９）（株）日本医療器研究所 |
| （10）（株）日本メディックス | （11）フランスベット（株） |
| 完オゾ協議会 本部事務局 |
〒160-0022 東京都新宿区新宿2-4-2 カーサー御苑301 (株)テラオ 東京事務所 担当宮脇 TEL 03-6904-6123 FAX 088-883-6653（事務局直通) URL：http://www.terao-kochi.co.jp/kanozo/ E-mail：kanozo@terao-kochi.co.jp |
| 完オゾ協議会 北海道支部 |
〒061−1434 北海道恵庭市柏陽町 ３丁目１７番地１２ 事務局長 今井貞男 TEL 0123-33-7775 FAX: 0123-33-9770 |
| 完オゾ協議会 熊本県支部 |
〒862-0946 熊本県 熊本市画図町所島 518-１ (株)コラボオ 内 担当 隅倉政夫 TEL: 096-334-1171 FAX: 096-334-1160 |